教育分野で働く公認心理師に求められるもの

教育の現場で公認心理師が働く形として一番多いのはスクールカウンセラーでしょう。
基本的には、スクールカウンセラーとしてチーム学校の中で公認心理師として機能するという前提で記事を書いています。

この記事を書いている時点では、当オフィスにはスクールカウンセラーをした経験のある公認心理師はおりませんが、日頃から不登校、いじめ、学校生活の悩みなどの相談を受けていたり、学校の先生からの相談を受けている中で教育に関する問題に関わるカウンセラーに必要なものについてまとめてみました。

教育分野との連携に必要な公認心理師の力

公認心理師が教育分野で働く上で必要な力は、発達心理学の知識、発達障害に関する知見、いじめに対する知見、不登校の対する知見、保護者と教職員に適切な助言ができる知識、児童・生徒、保護者、教職員との間に入って中立でありつつもそれぞれの支援となる立ち回りができるコミュニケーション能力などが必要となります。

発達心理学の知識

発達心理学の知識があることで、人間はどの年代でどのような心理的な力が高まっているのか、まだ未発達な能力は何なのかを考慮しながら児童・生徒と接することができます。
特に小学校は、１年生から６年生までの間で発達の差が大きく、関わる児童にの成長過程を見極めて接する必要があるからです。 また中学生からは思春期もあるため、思春期から大人になるまでに辿る心理的成長の過程に関する理解が必要となるため発達心理学の知識が求められます。

発達障害関する知見

発達障害の児童・生徒は、学校生活の中で困難を抱えやすいと言えます。
発達障害の児童・生徒の中には、幼児期から療育を受けておらず、小学校に入学してから発達障害であることを認識し始めるケースがあります。
また、保護者や教職員も発達障害に関する知識が不十分であることも多いという現状があります。
そのため公認心理師は、発達障害の当事者へのアプローチだけでなく、保護者や教職員へのコンサルテーションを行うことが求められるので専門知識が不可欠だと言えます。

いじめに関する知見

教育現場が抱える大きな課題がいじめです。 いじめは時に人の命を奪う結果にまで至ってしまうことがあるため、いじめに対して公認心理師がしっかりとした知見を持っていること、それを保護者や教職員と共有していじめに対処できることが望ましいと言えます。
また、いじめが起きていない状態の中では、いじめの予防のために教職員と一緒にいじめの生まれにくい環境づくりを行っていくことも公認心理師としての役割としてとらえると教育現場における公認心理師の存在意義は大きくなるのではないかと思います。

不登校に関する知見

教育現場では不登校も対応する機会が多い課題です。 不登校と言っても、学校に行きたくない児童・生徒もいれば、学校に行くことができない児童・生徒もいます
不登校の理由は不登校児によって違いがあるため、様々な理由があることやそれぞれの理由に対してアプローチできる知見を持っておく必要があります。

教育現場で求められるコミュニケーション能力

教育現場で働く公認心理師は、要支援者である児童・生徒、その保護者、そして教職員との関係の中で、適切な支援を継続できるようコミュニケーションを取っていくことが求められます。
公認心理師は、その職務の性質上としてそれぞれから相談を受けることがあるので、自分の発言や態度の一貫性を持ちつつ、それぞれに対して支援となるアプローチを行っていかなければなりません。
そのため教育現場で働くためには非常に高度なコミュニケーション能力が求められます。 児童・生徒から、保護者から、教職員からと満遍なく信頼されることが支援を継続するための重要な要素になるので、公認心理師には自分が置かれた立場で信頼を得るということはどういうことか、その定義を持って活動することが必要だと感じます。

まとめ

教育の現場で公認心理師がスクールカウンセラーとして機能することが、様々な課題に対する適切な対応につながっていくことが望ましいと考えています。
正直、まだまだ教育現場というのは独自の物事の解釈、価値基準で課題と向き合っていて、それが課題を解決できない要因となっているように感じるため、スクールカウンセラーが心理学的な知見から課題への望ましい対応を助言できることが理想的だと思うのです。

それは決して簡単なことではありませんが、公認心理師は人の心理が生み出す課題の盲点、思考や行動の偏りなどを観察、分析することで望ましい方向に変えていくことを期待されている職種でもあると思うので、教育現場が抱えている課題の解決のため心理的知見を活用して存在感を示していくことが必要だと思っています。