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2023/04/10
公認心理師

公認心理師によるクライエントへの支援の特徴と方法

公認心理師のアセスメントと支援

カウンセリングを受けたいと思って公認心理師を探しておられる方に、公認心理師のクライエント対する支援の仕方、その基本的な方針などを知って頂けるようにこの記事を書きました。

 公認心理師による心理的支援の方法は、臨床心理学の中で培われてきたものがベースとなっています。
これまでの臨床心理学による心理的支援の実践と反省の繰り返しの中で築かれたものが公認心理師にも受け継がれています。
具体的にはどのような内容なのか下記を読んで頂ければと思います。

心理的アセスメントと公認心理師の倫理

個人の支援の場合でも組織の支援の場合でも、まず最初に行うことは心理的アセスメントです。
心理的アセスメントは、面接、観察、心理テストなどによって、クライエントのことを様々な視点から把握し、理解するためのアプローチです。
心理的アセスメントは、支援の方法やタイミングの判断、支援の効果の測定、支援後の見通しを判断することを目的としているため、支援の初期に行うだけでなく途中に支援を行いつつアセスメントも同時に行うなどして、常にクライエントの状態を把握するために行っています。

インフォームドコンセント

心理的アセスメントによってクライエントから支援に必要な情報を提供してもらう、情報収集に協力してもらうためには、支援者と要支援者の信頼関係が必要となります。
インフォームドコンセントとは、その信頼関係を築くための考え方であり関わり方のことです。

インフォームドコンセントは、『説明と同意』と言われているように、丁寧な説明を行ってからその内容に同意を取りアセスメントに入っていくという意識を公認心理師は持っています。
 例えば、心理テストを行う際には、どのような目的で行うのか、どれくらい時間が掛かるのか、要支援者にはどれほどの負担が掛かるのかなどを説明して、それに同意を得てから実施しています。

アカウンタビリティ(説明責任)

公認心理師は、専門家としてクライエントに対して説明責任を果たす必要がある。
これをアカウンタビリティと言います。

公認心理師が国家資格であるということを考えると、個人のクライエントはもちろん、国や社会に対して説明責任を果たすことが求められていると言えます。
この説明責任とはどういうことかというと、心理的支援を行う上で幅広い心理的知見をもとに柔軟なアプローチを行うことができる存在であることを維持、促進するために研鑽を積むということです。
この前提があってこそ、インフォームドコンセントの際の説明に説得力が生じます。
またアカウンタビリティは、クライエントに対してだけでなく多職種との連携、協働の際にして、専門家に対しても必要となる概念です。
専門家として研鑽を積んでいるという信頼関係の下、クライエントに対して安全かつ有効な連携と協働が実現します。

心理アセスメントの安全性を支えるもの

心理アセスメントは、明確なエビデンスに基づくものを実施することが求められます。
これはエビデンス・ベイスト・アプローチと言われているもので、クライエントが抱える問題に対して、実証的なデータを収集して適切な分析を行い、クライエントの問題を改善するために適した支援方法を選択することが求められるという考え方です。
エビデンス・ベイスト・アプローチを意識する時、公認心理師に必要な知識は心理学だけでなく、脳科学や精神医学、文化人類学や社会学の知識にもある程度は触れておくことが求められると言えます。

生物−心理−社会モデル

公認心理師による心理的支援は、ケースフォーミュレーションを行うことが求められる。
これは、日本語なら事例定式化と言えるもので、個々のクライエントが抱えている問題を形成している要素を分析して、クライエント特有の問題として認識した上で、そこに臨床的な事例を照らし合わせながら、適した支援方法を計画、実行するという考え方です。

このケースフォーミュレーションを行う際に必要な視点が、生物−心理−社会モデルです。 生物−心理−社会モデルという視点でクライエントの問題を分析するということは、生物学的、心理学的、社会学的な視点から問題を見るということです。
実際にカウンセリングをしていると、このような多元的な視点からクライエントの抱える問題を分析することの重要性を実感します。
臨床経験の豊富な公認心理師であれば、話を聴く際に自然と生物−心理−社会モデルを用いた視点から内容を分析する思考が働いていると思います。

事実を把握する公認心理師の視点

公認心理師は、クライエントから聴いた話を頭の中で客観的事実と主観的事実に分けています。
なぜなら、客観的事実と主観的事実を整理しておかないと支援を実行する際に間違ったアプローチをしてしまうからです。

主観的事実というのは、文字通りクライエントの主観であるため、本当の事実と内容が異なっている可能性があります。
人間の認知、記憶、感情、思考が事実を主観的なものにしてしまうので、それを踏まえて話を聴くことが公認心理師には求められます。
公認心理師は、主観的事実を受け止めた上で、アプローチをする時にクライエントの主観に惑わされないように意識しなければなりません。
ただ、主観的事実を丁寧に聴くことはクライエントとの信頼関係を構築する上で必要なことであるため、ここで傾聴力が試されます、 客観的事実は、人間の認知、記憶、感情、思考の影響を受けておらず、誰かに聴くことで内容の確認が可能な情報です。

公認心理師は、心理的支援を行う際に客観的事実を重要な手掛かりとしています。
例えば、いつから職場を休んでいるか、病院でどのような診断を受けているか、現在は何時間睡眠が取れているかなどは客観的事実であり、支援を行う際に考慮すべき情報です。

問題解決に必要な心理的知見とアプローチ

公認心理師は、クライエントの主観的事実を大切に受け止めつつ、それと客観的事実の関係を考慮して、問題解決のためにそれぞれに対するアプローチをしています。
多くの問題は、主観的事実と客観的事実のどちらか一方にアプローチしても問題の解決につなげることは難しいものなので、そこに心理的支援という形のアプローチができる公認心理師が個人の支援や企業や団体の支援に公認心理師が求められているのです。

個人に対して周囲の人が支援をしようとする場合や組織に生じた心理的課題に対して経営陣が介入する場合に、主観的事実へのアプローチか客観的事実へのアプローチのどちらかに偏ってしまって支援が上手くできないということは良くあります。
公認心理師は、主観的事実と客観的事実の両方にアプローチをしながら問題を解決していくことができる知識と技術を身につけるべき研鑽している職業であり、その点に社会の中での存在意義があると考えています。


この記事に書いてあることは、カウンセリングを行う上での基本となるアプローチ方法ですが、何事も基本を大切にすることが重要だということは日々のカウンセリングの中でも実感しています。
場合によっては、アセスメントとして丁寧に話を聴かせて頂くこと自体がクライエントの気づきを生み、今後の行動や決断に必要性の理解へと進んで問題解決につながることもあります。

カウンセリングを受けた時、カウンセラーが丁寧に話を聴こうとしている場合は安心して話をして頂ければ良いかと思います。
反対に同じカウンセラーのカウンセリングを2度ほど受けて話を聴いてもらえたという感覚にならなかった場合は、別のカウンセラーを探した方が良い可能性もあります。
それほど丁寧なアセスメントからカウンセリングを行っていくことは重要なのです。




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